デジタルマーケティングの重要性が指摘されて久しい。だが、これを本当の意味で生かすことができている企業は少ない。「“会社の顔”である『オウンドメディア』を含むメディアの活用は、いまや経営者にとって重要なテーマ」と語るのはトライベック・ストラテジー取締役の後藤洋氏だ。その意味を解説してもらった。
トライベック・ストラテジー株式会社
取締役 COO
後藤 洋 氏
ホワイトペーパー
デジタルマーケティング時代のメディア戦略論
生活者に訴求すべきは「モノ」ではなく「コト」
「1990年代初頭のバブル崩壊後の“失われた20年”の中で日本は、経済成長のみならず、デジタルマーケティングの分野でも、欧米やアジアに大きく水をあけられました。特に日本企業におけるブランド価値失墜の痛手は大きい」と、トライベック・ストラテジー取締役の後藤洋氏は指摘する。 「日本企業には『いいモノをつくれば売れる』といった考えが根強い。確かに品質は重要ですが、『モノ』だけでなく『コト』を含めた体験価値そのものを伝える必要があります。日本企業の自社サイトは、カタログのようなものがほとんどでしょう。これでは『モノ』の価値も伝わりません。“会社の顔”としての『オウンドメディア』が企業価値を大きく左右するようになっています」。
欧米企業は早くから「オウンドメディア」に注力
「トリプルメディアにはそれぞれ特性がありますが、そのうち『オウンドメディア』の最大の特長は、企業の公式サイトとして、信頼できる有益な情報を発信するメディアであることです」。
インターネット上には情報が溢れ、生活者は情報過多、情報疲労に陥っている。こういう時代だからこそ「オウンドメディア」の存在価値が発揮されるわけだ。
「欧米の企業は早い段階から『オウンドメディア』の活用に力を入れています。ハーレーダビッドソン、ルイ・ヴィトンなどは分かりやすい成功事例と言えます」。
ハーレーダビッドソンのサイトを訪問すると、オートバイの車種やスペックではなく、「ハーレーに乗る楽しさ」が訴求されている。また、試乗の案内やオーナーの意見などのコンテンツも豊富だ。ルイ・ヴィトンのサイトも、あくまでも商品(モノ)ではなく「ルイ・ヴィトンを手に入れた世界観(コト)」が動画などを通じて体感できるようになっている。
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