ターゲットメディアフォーラム【出展企業募集】

過去来場企業（一部）

エンド企業

味の素株式会社、富士ゼロックス株式会社、株式会社ユーキャン、キヤノン株式会社、株式会社ＤＨＣ、ネクスティア生命保険株式会社、カルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社、三井ダイレクト損害保険株式会社、HOYA株式会社、日本電気株式会社、日本ＩＢＭ株式会社、株式会社ファミリーマート、カルビー株式会社、日産自動車株式会社、第一三共ヘルスケア株式会社、ＫＤＤＩ株式会社、株式会社オリエンタルランド、株式会社ガリバーインターナショナル、株式会社バンダイ、アメリカンファミリー生命保険会社、株式会社第一興商、ＴＯＴＯ株式会社、ヤマハ発動機株式会社、東レ株式会社、株式会社東京証券取引所、積水ハウス株式会社、株式会社　リコー、三井住友カード株式会社、ダイキン工業株式会社、日本ロレアル株式会社、株式会社ニコン、デル株式会社、株式会社ＩＨＩ、京セラ株式会社、森永乳業株式会社、サニーヘルス株式会社　など

代理店

大日本印刷株式会社、株式会社博報堂プロダクツ、株式会社アサツーディ・ケイ、クリーク・アンド・リバー社、株式会社ジェイアール東日本企画、株式会社シータス＆ゼネラルプレス、日本経済広告社、株式会社電通東日本、株式会社マッキャンエリクソン、株式会社東急エージェンシー、株式会社エヌ・ティ・ティ・アド、株式会社トライステージ、株式会社大広、株式会社電通、株式会社博報堂、株式会社読売エージェンシー、株式会社オプト、株式会社サイバーエージェント　など

ターゲットメディア会員登録属性

エンドユーザー57％、広告代理店43％

エンドユーザーの比率が全体の57％となっており、毎月その比率は高くなってきております。中堅・大手企業を中心に、広告宣伝、マーケティング活動に対して積極的な企業が利用されています。

決裁に影響力のある利用者69％

エンドユーザーの社内上の立場を見るとサービス導入権限者※の比率が69％と高くなっています。

※導入権限者の定義左図「決定権を持つ」回答者31％＋「決定権はないが導入提案に影響力をもつ」回答者38％

※　2012年12月時点集計データより