2026年最新の広告トレンドを総まとめ｜今注目の広告手法と企業が押さえるべき変化

近年、デジタル技術の飛躍的な進歩に伴い、ユーザーの情報の受け取り方や購買行動は急速に変化しています。最新の広告トレンドを把握することは、今後の広告戦略に悩んでいる担当者にとって、次の一手を打つための重要なステップとなるでしょう。

本記事では、2026年の最新動向を踏まえた広告のトレンドを徹底解説します。「今の広告トレンドはどのようになっているのか」「これから主流になる広告手法は何か」等、実務に活かせる知識をまとめてキャッチアップいただけます。

実際に成功した企業事例も併せて紹介しているので、自社の広告運用をアップデートしたい方はぜひ参考にしてみてください。

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2026年の広告トレンドで押さえておきたい変化

まずは、2026年の広告市場において、企業が特に注目すべき市場の変化について見ていきましょう。デジタル化の波はとどまることを知らず、人々の情報収集の手段も多様化し続けています。

広告手法がデジタルに移行

世界の広告費に占めるデジタル広告の割合は、今後も拡大を続ける見通しです。電通グループによると、2026年のデジタル広告費は6.7％の成長が見込まれており、全広告費のうち68.7％にも達すると予測されています。

デジタル広告の中でも、とりわけ高成長が期待されているのが以下の領域です。

・リテールメディア（14.1％増）
・オンライン動画（11.5％増）
・ソーシャル（11.4％増）

ユーザー行動をもとに広告を配信する「Criteo（クリテオ）」等を通じたリテールメディアの活用は、購買に直結しやすい点から多くの企業が注目しています。

一方で「テレビ広告」「OOH（屋外広告等）」「シネマ広告」の成長幅は2～4％程度の微増、「新聞・雑誌」については3％縮小と、非デジタルの広告は伸び悩んでいる状況です。2026年は「いかにデジタル広告を味方につけるか」が重要となってくるでしょう。

参考：電通グループ

AIによる影響範囲の拡大

AI技術の発展はとどまることを知らず、広告運用においてもその影響範囲を着実に広げています。Instagram等を手掛けるMetaは、すでにAIツールによる広告配信の完全自動化を構想している段階で、2026年中にリリースされる見方が強いとのことです。

参考：The Wall Street Journal

また、AIや自動化技術の普及に伴い、2028年までに広告費全体の75％がアルゴリズム主導になるという予測も存在します。

運用担当者が手動でターゲティングや入札調整を行う時代から、AIが自らデータを分析して最適な配信を行う時代へと、主役が完全に移行しつつあります。

コネクテッドTVの台頭による新しい広告手法の登場

インターネットに接続してコンテンツ視聴が可能なテレビ、通称「コネクテッドTV（CTV）」が近年着々と利用者を増やしており、広告市場に新たな波を起こし始めています。すでに欧米を中心にCTV広告が広く普及しており、高い注目を集めている状況です。

市場調査会社eMarketerによれば、CTV広告費は右肩上がりで成長を続けており、2028年には従来のテレビ広告費を上回ると予想されています。

出典：EMARKETER

過去のデジタルトレンドを見ても、欧米で流行したテクノロジーやサービスが数年遅れで日本市場に浸透する傾向があります。CTV広告も、今後数年で日本国内に本格的に普及していく可能性が高いでしょう。

実際日本でも、コロナ禍以降にCTVの利用者数は年々増加していることが、ビデオリサーチ社の調査によって明らかになっています。

出典：ビデオリサーチ｜VR Digest+

REVISIO社の「コネクテッドTV白書2026」では、地上波よりも動画サービス（YouTube）の方が視聴時間が多いというデータも出ています。

出典：REVISIO｜コネクテッドTV白書2026

CTV広告の魅力は、大画面ならではの視覚的なインパクトと、デジタル広告特有の精密なターゲティングを兼ね備えている点にあります。今後国内に浸透してくることを想定した対策が求められるでしょう。

広告に懐疑的な層へのアプローチ

デジタル広告が日常に溢れるようになったことで、あからさまな広告に対して懐疑的な態度をとるユーザーも増えているのが実情です。ユーザーは、企業が発信する一方的な宣伝よりも、広告感の少ないリアルかつ客観的な声を求めるようになっています。

こうした変化に対応するため、米国などではインフルエンサーを単なる宣伝塔としてではなく、戦略的パートナーとして活用する企業が増加しています。

市場リサーチを行う「Fortune Business Insights」社によると、世界のインフルエンサーマーケティング市場規模は今後大きく伸びていくと予測されています。2025年時点で約236億米ドルだったのが、2026年には275億米ドルに、2034年までには899億米ドルへと成長する見通しです。

出典：Fortune Business Insights

2026年以降は、闇雲に広告を出すのではなく「ユーザーからの信頼を獲得するためのコミュニケーション戦略」がより一層重要になってくるといえます。

2026年注目の広告手法5選

ここからは、先述したトレンドの変化を踏まえて、2026年に取り入れるべき具体的な広告手法を5つ取り上げます。今後のマーケティング戦略を立案する際の参考にしてみてください。 

AI活用型広告

AIを活用した広告手法は、運用効率と効果の両面で欠かせないものとなっていくでしょう。特に注目されているのが以下の2点です。

・AIによる広告クリエイティブの自動生成
・リスティング広告やSNS広告におけるターゲティング

Meta広告のAdvantage+のように、AIが広告クリエイティブを自動作成してくれるツールも登場してきています。画像やテキストを複数パターン作成してA/Bテストを回すといった広告運用に欠かせないプロセスも、AIによって容易になっています。

参考：Meta｜Meta Advantage+

また、リスティング広告やSNS広告におけるターゲティング精度の向上も顕著です。ユーザーの行動データや興味関心を学習し、最もコンバージョンにつながりやすいユーザー層をAIが自動で見つけ出してくれます。

インプレッションの無駄を省き、限られた予算で最大限の費用対効果を引き出すために、AI活用型広告は必須の手法といえるでしょう。

ショート動画広告

TikTokやInstagramのリール、YouTubeショートなどに代表される「ショート動画広告」は、幅広い世代に圧倒的な支持を集めています。数秒から数十秒という短い時間で情報を伝えるため、ユーザーの隙間時間に自然な形でリーチできるのが強みです。

冒頭の数秒でいかにユーザーを惹きつけ、スクロールの手を止められるかが効果を左右します。テンポの良さや視覚的なインパクトを重視したクリエイティブ制作が重要です。

UGCを活用した広告

UGC（ユーザー生成コンテンツ）を活用した広告も、ユーザーの共感を生む手法として高く評価されています。一般の消費者が実際に商品を使用している投稿を、自社の広告クリエイティブとして活用する形です。TikTokの「Spark Ads」が広く知られています。

企業が作成した整ったクリエイティブよりも、UGCは「生の声」としての説得力があり、広告特有の押し付けがましさを軽減してくれます。特にSNS媒体との相性が良く、ユーザーの自然な購買意欲を喚起する上で、非常に有効な手段となるでしょう。

インフルエンサー広告/コラボ

先述したように、広告に良い印象を抱かないユーザーが増えていることから、インフルエンサーとのコラボレーションも引き続き注目を集めています。単にPRしてもらうだけでなく、商品の企画段階から携わってもらうなど、より密接な取り組みも増えている状況です。

インフルエンサー自身の言葉で語られるレビューは、フォロワーからの信頼度の厚さも相まって、ブランドに対するポジティブなイメージの形成に直結します。企業自ら発信するよりも、効果的に認知を拡大できるでしょう。

自社のブランド価値観と合致するインフルエンサーを慎重に選定することが、成功の鍵となります。

CTV広告

先述の通り、コネクテッドTV（CTV）向けの広告は、これからの成長が特に期待される領域の一つです。YouTubeなどの動画共有サービスや、TVerなどの見逃し配信サービスを視聴するユーザーに対し、テレビCMと同等かそれ以上の高い品質で広告を配信できます。

従来のテレビCMとは異なり、ユーザーの視聴履歴や属性等に基づいた精緻なターゲティングが可能な点が、CTV広告の特徴です。広告の視聴完了率などの詳細なデータも取得できるため、効果検証を行いながら運用改善をしやすい点もメリットといえるでしょう。

最新の広告トレンドを用いた成功事例

実際に最新の広告トレンドを巧みに取り入れ、大きな成果を上げている企業は多数存在します。いくつかの事例をご紹介するので、自社の状況と照らし合わせながら、具体的な活用イメージを膨らませてみてください。

資生堂

資生堂のグローバルラグジュアリーブランド「クレ・ド・ポー ボーテ」では、親和性の高い顧客へいかにブランドのメッセージを届けることが課題でした。属性や行動に基づいて顧客をグループ化する「セグメント分け」において、以下のような悩みを抱えていたのです。

・セグメントを絞り込む…リーチが伸び悩んでしまう
・セグメントを広げる…共感してくれている層に響かなくなってしまう

このジレンマを解消すべく同社は、Instagram上でAIを活用したアプローチを実施しました。自社が持つデータを効果的に活用し、類似拡張配信*や高度なオーディエンス分析を行い、CTR（クリック率）向上とCPC（クリック単価）低下の実現に成功しています。

*類似拡張配信…既存の顧客と似た特徴を持つユーザーを見つけることで、効果的に広告配信のターゲットを増やすマーケティング手法

また同社は、スキンケアブランド「エリクシール」においても、広告配信の最適化にAIを活用しています。より正確なコンバージョン計測を可能にする「コンバージョンAPI（CAPI）」の実装により、コンバージョン率を約9％上げつつ、獲得単価を約半分に抑えることに成功しました。

自社データをAIに学習させることで、効率よく課題解決を実現した好例といえます。

参考：AdverTimes

パルコ

ファッションビルを展開するパルコは、2023年末の「HAPPY HOLIDAYSキャンペーン」にて、生成AIを駆使した広告を展開して大きな話題を呼びました。モデルや背景のグラフィックをはじめ、ムービーやナレーション、音楽に至るまで、すべて生成AIで制作しています。

出典：PARCOグループ

本広告は、実際に撮影されたものと見紛うほどのリアリティを持っており、SNS等で大いに注目を集めました。完全にAIに任せるのではなく、ナレーションにパルコ社員の声をサンプリングしたものを活用する等、独自の工夫も凝らされています。

この画期的な取り組みは高く評価され、2024年2月には、デジタルメディア協会による「第29回 AMD Award」の優秀賞を受賞しました。AIを活用したクリエイティブの新しい可能性を示した事例です。

参考：日経クロストレンド

スシロー

大手回転寿司チェーンのスシローは、インフルエンサーとのコラボレーションを通じて大きな反響を生み出しました。特に注目を集めたのが、2026年初頭に実施した、魚の調理動画で絶大な人気を誇るクリエイター「きまぐれクック」氏とのコラボ企画です。

内容としては、同氏が監修した「こだわり創作すし」を期間・食数限定で提供するというものです。このコラボは2025年に続き2回目で、クリエイターのファン層をそのまま店舗への送客につなげるだけでなく、スシローの既存顧客にも新鮮さを提供しています。

X（旧Twitter）では、事前の予告やキャンペーン展開を積極的に行いました。いいねやリポストを参加条件とすることでユーザーと一体感を生み、数万に及ぶエンゲージメントの獲得に成功しています。

参考：https://x.com/akindosushiroco/status/2014156058906734696

影響力を持つインフルエンサーの得意分野と、自社の強みをうまく掛け合わせた、非常に効果的なプロモーション事例といえるでしょう。

広告トレンドを取り入れる前に注意したいポイント

新しい広告手法を導入する際には、押さえておくべき重要な前提条件がいくつか存在します。トレンドだからとすぐ飛びつく前に、まずは自社の状況を冷静に見直す時間を持つことが大切です。 

自社のターゲット顧客はどこにいるのか

どんなに最新の広告手法であっても、そこに自社のターゲットとなる顧客が存在しなければ意味がありません。例えば、ショート動画広告のトレンドを取り入れるとして、ターゲットが若年層であれば有効ですが、中高年層にはそこまで響かないでしょう。

まずは自社のターゲット層に関する以下のような内容を、今一度明確にする必要があります。

・普段どのようなメディアに接しているのか
・どの時間帯に情報を収集しているのか　etc…

トレンド手法が得意とするユーザー属性と、自社のターゲットを正確にすり合わせることが、広告効果を最大化するための第一歩となります。

自社の目的は認知か獲得か

広告を配信する目的が「認知拡大」なのか「リード獲得・購買」なのかによっても、選ぶべき手法は大きく変わってきます。トレンドにつられて目的からブレた手法を用いてしまうと、適切なメッセージを届けることができません。

具体的に、各目的と相性が良いと考えられるトレンド手法をまとめた表が以下の通りです。

自社が目指すビジネス目的を見つめ直し、どのトレンド手法が一番効果を発揮できそうか、よく検討したうえで導入するようにしましょう。

効果測定できる環境があるか

広告施策は、実施してそこで終わりではありません。配信した結果を正確に分析し、次の施策へとつなげるPDCAサイクルを回すことで、初めて広告運用は洗練されていきます。

そのためには、以下のような指標を正確に計測できる環境が整っていることが不可欠です。

・コンバージョン数
・CPA（顧客獲得単価）
・ROAS（広告費用対効果）　etc…

先述の資生堂の事例のように、CAPIなどの技術を導入してデータの計測精度を高める取り組みもいいでしょう。いかに効率よく効果検証を行い、次へと活かしていくか考えることは、広告運用において欠かせない要素です。

広告施策は成功事例から学ぶのが最短ルート｜最新トレンドが学べる資料をピックアップ

最新の動向を自社に上手く落とし込むためには、他社の成功パターンから学ぶのが非常に効率的です。ここでは、現場の一次情報をまとめた、おすすめのホワイトペーパーをご紹介します。

マーケメディアが提供する「基礎から応用へ！SNSと広告活用の最新トレンド特集」は、現場のリアルな運用ノウハウをまとめた5つのホワイトペーパーセットです。

「現状の運用に自信が持てない」「新しい企画のアイデアが欲しい」と考えている広告担当者に役立つ、自社の取り組みを見直すためのヒントが凝縮されています。トレンドを味方に付け、効果的な次の一手を見つけていくためにも、ぜひ本特集をご活用ください！

まとめ

2026年の広告トレンドは、AIの進化と動画メディアの多様化によって、新たなステージへと突入しています。デジタルへのシフトが加速する中で、コネクテッドTVやショート動画、AIによる完全自動化など、企業が取り組むべきテーマは多数存在している状況です。

これからのマーケティング戦略を成功へと導いていくためにも、本記事でご紹介した成功事例や注意点を参考にしつつ、最新のトレンドを柔軟に取り入れてみてください。

もちろん、ただトレンドをなぞるのではなく、自社のターゲット層や目的に合致した手法を選択することが何よりも重要です。トレンドに翻弄されずに「誰に届けたいのか」を明確にしたうえで行動していきましょう。

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