【媒体別】BtoB企業のSNS成功事例15選!運用メリットと成功する企業の共通点

SNS広告関連
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BtoB企業にとって、SNSは認知拡大や見込み顧客との接点づくり、採用ブランディングに活用できる有力な手段です。ただし、媒体ごとに利用者層や発信形式が異なるため、自社の目的に合わないSNSを選ぶと成果につながりにくくなります。

この記事では、LinkedInやX、YouTube、Instagramなどの媒体別に、BtoB企業のSNS成功事例15選を紹介。あわせて運用で得られるメリットや各媒体の特徴、成果を上げている企業に共通するポイントも解説します。

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BtoB企業でもSNSは成果につながる?

結論から言えば、BtoB企業でもSNS運用は成果につながります。意思決定者や担当者もSNSで業界動向、製品情報、他社事例などを収集しており、継続的な発信によって自社を知ってもらう接点を増やせるためです。

検討期間の長い商材でも、接触回数を重ねれば将来の相談先として想起されやすくなります。投稿をきっかけに企業名やサービス名が検索されれば、指名検索の増加やWebサイトへの流入にもつながるでしょう。

SNSの投稿自体が検索順位を直接押し上げるわけではありませんが、認知拡大を通じてSEOへ間接的に良い影響を与える可能性があります。

ただし、BtoBでは媒体選びが特に重要です。認知拡大ならX、採用やビジネス層との接点づくりならLinkedIn、製品理解の促進ならYouTubeなど、目的とターゲットに合うSNSを選びましょう。 

BtoB企業がSNSを運用するメリット

BtoB企業がSNSを運用すると見込み顧客との接点を増やしながら、検討段階に応じた情報提供を続けられます。

広告だけでは届きにくい層にも自社の存在を知ってもらえるほか、継続的な発信によって信頼を積み重ねることも可能です。社風や働く人の姿を伝えると、採用活動にも良い影響が期待できるでしょう。ここでは、SNS運用で得られる3つの利点を解説します。 

自社やサービスの認知拡大につながる

SNSは、これまで自社を知らなかった企業担当者に情報を届けるきっかけになります。検索エンジンでは、すでに課題やサービス名を認識しているユーザーとの接点が中心です。一方SNSでは業界ニュースやノウハウ、事例などへの関心を入り口に、潜在層にも自社の投稿を見てもらえます。

例えば製品の活用例や導入企業の成果、現場で役立つ知識を発信すれば、単なる宣伝よりも共有されやすくなります。投稿をきっかけに企業名やサービス名を覚えてもらえば、課題が顕在化した際の問い合わせや指名検索にもつながるでしょう。

また、展示会への出展情報や新機能、調査データなどを定期的に届けることで、既存顧客との接点も維持できます。短期的な反応だけを追うのではなく、将来の相談先として想起される状態をつくれる点が、BtoB企業にとって大きな価値です。

信頼構築(ナーチャリング)ができる

BtoB商材は検討期間が長く、価格や機能だけでなく、企業としての信頼性も判断材料になります。SNSで専門知識や事例、課題解決の考え方を継続的に発信すれば、見込み顧客に「この分野に詳しい会社」という印象を持ってもらいやすくなります。

特に、導入前の疑問に答える投稿や、失敗を避けるポイント、比較検討時のチェック項目などは、検討度合いを高めるコンテンツとして有効です。営業担当者が直接接触する前から理解を深めてもらえるため、商談時の説明負担も減らせます。

SNSでは、コメントやメッセージを通じて反応を確認できる点も特徴です。どのテーマへの関心が高いかを把握し、次の投稿やホワイトペーパー、セミナー企画へ反映できます。一方的に情報を届けるだけでなく、継続的な接触を通じて関係を育てることで、問い合わせや商談につながる土台を整えられます。

採用ブランディングにつながる

SNSは、顧客だけでなく求職者に向けた情報発信にも活用できます。採用サイトでは募集要項や制度の説明が中心になりやすい一方、SNSなら社員の働き方や職場の雰囲気、プロジェクトの舞台裏などを継続的に伝えられます。入社後の姿を具体的に想像してもらいやすくなるでしょう。

BtoB企業は、一般消費者向けの商品を扱う企業に比べて、事業内容や仕事内容が伝わりにくい傾向があります。社員インタビューや一日の流れ、技術者の仕事を紹介すれば、自社で働く魅力を可視化して企業文化に共感する人材へ届けることが可能です。

採用候補者は応募前に企業名を検索し、SNSの投稿内容を確認することがあります。日頃から誠実な発信を続ければ、応募時の安心感や入社意欲を高められるでしょう。採用後のミスマッチを抑えるためにも、実際の働き方を具体的に示すことが大切です。

BtoB企業におすすめのSNSプラットフォーム

BtoB企業がSNSを選ぶ際は、利用者数の多さだけで判断せず、届けたい相手や発信内容、最終的な目的との相性を確認しなければなりません。経営層や専門職との接点づくりに向く媒体もあれば、動画で製品理解を深めたり継続的な情報提供で関係を育てたりする媒体もあります。

ここでは主要な7つのSNSについて、BtoB企業に適した活用方法を紹介します。 

LinkedIn

LinkedInは、ビジネスやキャリアに関する情報交換を目的としたSNSです。企業ページでは事業内容や製品、サービス、求人情報を掲載でき、投稿や分析機能を使ってフォロワーとの関係を深められます。

経営者や人事担当者、専門職などへ情報を届けたい企業と相性がよく、法人向けサービスの認知拡大やリード獲得、採用活動に活用できます。

業界レポートや導入事例、社員インタビュー、イベント情報など、仕事上の判断に役立つ内容を発信するとよいでしょう。専門性の高い記事を継続して公開すれば、企業としての知見も示せます。海外のビジネス層とも接点を持ちやすいため、グローバル採用や海外展開を進める企業にも向いています。

個人アカウントの発信と企業ページを組み合わせ、社員の知見や企業文化を伝える運用も有効です。

Facebook

Facebookは、企業ページを作成して事業情報やニュース、イベント、写真、動画などを発信できるSNSです。実名を基本としたつながりが中心で、経営者や地域企業、既存顧客との関係を維持したい企業に適しています。

展示会やセミナーの告知、導入事例、受賞歴、社会貢献活動など、企業の信頼を補強する情報を蓄積しやすい点が特徴です。

投稿を一度見てもらうだけでなく、ページをフォローした相手へ継続的に情報を届けられます。長く取引している顧客との接点を保ちやすく、企業活動を定期的に知らせる広報媒体としても使えます。

コメントへの返信やイベントページの活用を通じて、見込み顧客との距離も縮められるでしょう。ただし、若年層への認知拡大を主目的とする場合は、ほかの媒体との併用を検討する必要があります。

LINE

LINE公式アカウントは、友だちとして登録したユーザーへメッセージを直接届けられるサービスです。SNS上で広く認知を獲得するより、一度接点を持った見込み顧客や既存顧客との関係を深める用途に向いています。

資料請求後のフォロー、セミナー案内、相談会の告知、契約更新のお知らせなどに活用できます。トーク機能を通じて個別にコミュニケーションを取れるため、メールが埋もれやすい顧客への連絡手段としても有用です。

一方、友だち登録されなければ情報を届けられません。Webサイトや展示会、営業資料などに登録導線を設け、登録する利点を分かりやすく示す必要があります。新規顧客の獲得より、ナーチャリングや既存顧客支援を重視する企業に適した媒体です。

X

Xは、短文や画像、動画を使って情報を素早く発信できるSNSです。投稿がリポストされるとフォロワー以外にも情報が広がるため、新製品やイベント、調査結果などの認知拡大に向いています。

業界ニュースへの見解や現場のノウハウを継続的に発信すれば、専門性を伝えながら企業名を覚えてもらえます。

担当者の顔が見える運用とも相性がよく、製造工程や社員の日常、展示会準備などを紹介すると、親しみやすさを生み出せるでしょう。顧客や取引先の投稿に反応し、日頃から交流を重ねる使い方も可能です。

ただし、情報の流れが速く、投稿が短時間で埋もれやすい媒体です。継続的な投稿に加え、反応が得られたテーマを分析し、切り口を変えて再発信する工夫が求められます。問い合わせ対応や炎上時の運用ルールも事前に定めましょう。

YouTube

YouTubeは、動画によって製品やサービスの仕組みを詳しく伝えられるプラットフォームです。文章や静止画だけでは説明しにくい操作方法、導入手順、製造工程、専門知識などを視覚的に示せます。

製品デモやウェビナー、導入企業へのインタビューを公開すれば、営業担当者が説明する前に見込み顧客の理解を深めることも可能です。

投稿した動画は蓄積され、検索や関連動画を通じて長期間視聴される可能性があります。よくある質問への回答や課題別の解説動画を制作すれば、検討段階に応じた情報提供にも役立つでしょう。

一方、企画や撮影、編集には一定の工数がかかります。最初から高価な機材や派手な演出にこだわらず、顧客が本当に知りたいテーマを優先することが大切です。短い動画で関心を引き、詳しい解説へ誘導する構成も活用できます。

Instagram

Instagramは、写真や短尺動画を中心に、企業や製品の魅力を視覚的に伝えられるSNSです。完成品だけでなく、製造現場やオフィス、社員、イベントの様子を見せることで、文章では伝わりにくい技術力や企業文化を表現できます。採用ブランディングや展示会の告知、デザイン性の高い製品の紹介と相性がよい媒体です。

BtoB企業では、見栄えのよい写真を並べるだけでなく、画像内に製品の特徴や導入効果を簡潔に入れると理解されやすくなります。導入前後の変化や活用場面を示せば、サービスの価値も具体化できるでしょう。

リールで作業工程や製品の動きを見せ、詳しい情報をWebサイトへ誘導する方法もあります。運用では世界観の統一に偏りすぎず、誰に何を伝える投稿なのかを明確にすることが大切です。

TikTok

TikTokは、縦型の短尺動画を中心に情報を届けるSNSです。おすすめ欄からフォロワー以外にも動画が表示される機会があり、企業名を知らない層へ認知を広げたい場合に活用できます。

作業工程や専門技術、社員の仕事をテンポよく見せることで、難しく見えやすい業界や商材を身近に感じてもらえるでしょう。

BtoB企業では、流行の模倣だけを狙うのではなく、現場ならではの知識や意外性を短時間で伝える企画が適しています。製造業の加工動画、専門家による豆知識、社長や社員の人柄が伝わる発信などが候補です。

採用候補者への認知にも役立ちますが、若者向けの表現に無理に寄せる必要はありません。自社の強みを崩さず、視聴者がすぐ理解できる見せ方へ変換することが継続運用の鍵です。

なお、SNSの最新戦略や運用のヒントについては以下の特集ページで紹介しています。資料はすべて無料ですので日々の運用にぜひお役立てください!

BtoB企業におけるSNS運用の成功事例|LinkedIn

LinkedInは、専門性の高い人材への採用アプローチや、企業としての実績・価値観の発信に活用できます。

ここでは、転職潜在層へ直接接触して採用につなげたオムロンと、社外評価を企業価値や採用ブランドの向上に生かす富士通の事例を紹介します。 

オムロン株式会社

オムロン株式会社は、AIやロボティクスなどの高度な技術を持つ人材を採用するため、LinkedInを活用しました。

一般的な人材紹介サービスでは接点を持ちにくい転職潜在層も対象とし、スカウト機能で候補者へ直接連絡。採用部門の技術者も候補者の選定や面談に参加し、研究内容や今後取り組みたいテーマを技術者同士で話せる場を設けました。

その結果、採用した人材は全員が博士号を持ち、新設する研究開発部門のメンバー獲得につながっています。さらに、候補者とのやり取りを通じて、技術部門の社員が採用に主体的に関わる意識も高まりました。

求人情報を掲載するだけでなく、専門人材との対話や入社への動機づけまでLinkedIn上の接点を生かした事例です。 

参照:日経クロステック

富士通株式会社

富士通株式会社は、自社の製品や取り組みだけでなく、パートナー企業などから受けた社外評価もLinkedInで発信しています。

例えば「ServiceNow Partner Awards 2026」で5部門を受賞した際には、受賞結果に加えて、顧客のビジネス変革へつなげてきた実績や、グローバルにサービスを提供する総合力を紹介しました。第三者からの評価を成果と結びつけて伝えることで、取引先や求職者に企業の強みまで示しています。

こうした発信を継続すれば、技術力やパートナーシップへの信頼を積み重ね、働く魅力も伝えられます。受賞歴を単なるニュースで終わらせず、企業価値の向上や「どのような仕事に携われる会社か」を伝える採用ブランディングにも生かしている点が特徴です。 

参照:FUJITSU LIMITED(JAPAN)|LinkedIn

BtoB企業におけるSNS運用の成功事例|Facebook

Facebookは、企業の最新情報や技術、社会的な取り組みを継続して発信し、顧客や取引先との信頼を育てやすい媒体です。

ここからは、多様な事業情報を届けるNECと、製品・サービスや受賞実績を紹介するデンソーの各活用事例をそれぞれ取り上げます。 

NEC(日本電気株式会社)

NEC(日本電気株式会社)は、AIやセキュリティ、通信インフラなどの技術・サービスに加え、決算、受賞、社会貢献活動といった企業ニュースをFacebookで発信しています。

専門的なテーマも、画像や動画、記事へのリンクを組み合わせ、事業内容や社会との関わりが伝わる形に整えている点が特徴です。2026年7月現在のフォロワー数は10万人で、各投稿には100件近い「いいね!」が集まっています。BtoB企業でも継続的な情報提供によってフォロワーとの接点を築けることが分かります。

個別の製品紹介に偏らず、技術力、企業姿勢、社員の挑戦などを複数の角度から届けることで、取引先や見込み顧客にNECの全体像を伝えています。Facebookを企業広報に活用し、認知と信頼を同時に高めている事例です。 

参照:NEC(日本電気株式会社)Facebook

株式会社デンソー

株式会社デンソーは、製品・サービスの紹介に加え、技術開発や社員の受賞などをFacebookで発信。例えば対話型AIナビゲーションサービスを提案した社員チームの受賞や、製品・サービスを紹介するWebページの表彰実績を投稿し、成果の背景も伝えています。

単に受賞を知らせるだけでなく、どんな課題に向き合い、技術をどう社会へ生かそうとしているのかを示している点が特徴です。自動車部品メーカーという枠にとどまらず、研究開発やサービス創出に取り組む企業像を伝えられます。

また、日本語と英語を併記した投稿もあり、国内外の関係者へ情報を届ける工夫も見られます。実績を企業の技術力や人材の魅力へ結びつけて発信する、参考となる有用な運用事例です。 

参照:株式会社デンソー / DENSO Facebook

BtoB企業におけるSNS運用の成功事例|LINE

LINEは一度接点を持った見込み顧客へ情報を届け、関心に応じた案内や相談へつなげやすい媒体です。ここでは、潜在層の顕在化に取り組んだToridoriと、ファンとの関係を深めながら問い合わせ・採用につなげたトゥモローゲートの事例を紹介します。 

株式会社Toridori

株式会社Toridoriは、インフルエンサーマーケティングサービス「トリドリマーケティング」の認知はあるものの、内容を理解していない潜在層へのアプローチに課題を抱えていました。

そこで、展示会のチラシや過去の失注者向けDMからLINE公式アカウントへ誘導。サービスの流れを体験できるシミュレーションゲームを登録特典として提供しました。リッチメニューにはサービス概要や事業説明資料、成功事例を配置し、必要な情報へすぐアクセスできる導線も構築しています。

LINEを理解促進の場としても活用しています。その結果、個別相談が増え、新規リードの獲得や認知向上、成約率の改善につながりました。体験と情報提供を組み合わせ、潜在顧客を商談へ育てた事例です。 

参照:株式会社REXLI 運用実績

トゥモローゲート株式会社

トゥモローゲート株式会社は、XやYouTube、TikTokで獲得したフォロワーと、より深い関係を築くためにLINEを導入しました。友だち追加時に興味を確認し、「企業のファン」と「一緒に仕事をしたい人」で配信内容を分けています。

新規事業のライブ配信や未公開情報、社員の日常など、LINE限定のコンテンツも提供。LINE限定ライブには約150人が参加し、交流の機会にもなっています。無料のプレミアム会員登録では顧客情報を取得し、リード化につなげました。

運用開始から1カ月で2,700人が友だち追加し、問い合わせや商談、受注、採用も発生しています。既存SNSを認知獲得、LINEを関係深化の場として使い分け、ファンを事業成果へつなげた事例です。 

参照:株式会社BALSA LINE活用事例集

BtoB企業におけるSNS運用の成功事例|X

Xは、製造工程や専門知識など、一般には伝わりにくいBtoB企業の仕事を短い投稿でも見せられる媒体です。画像や動画を添えれば、製品の特徴も直感的に伝えられます。ここでは、加工現場を紹介する丸秀工機と、商品情報に豆知識を組み合わせるヤナセ製油の事例を紹介します。 

株式会社丸秀工機

株式会社丸秀工機は、CNCパイプ自動切断機「パイプコースター」などを製造・販売する企業です。Xでは、展示会へ出展した際の様子や、パイプを加工している現場の画像・動画などを発信しています。

機械の名称や性能を文章だけで説明するのではなく、実際に鋼材が切断される様子を見せるため、初めて投稿を見た人にも事業内容が伝わりやすい点が特徴です。加工精度や機械の動きも視覚的に確認でき、導入後の利用場面を具体的に想像できます。

展示会の開催前には出展情報を告知し、終了後には会場の様子を共有することで、来場できなかった見込み顧客とも接点を持てます。専門性の高い製品を視覚情報へ置き換え、認知拡大や問い合わせのきっかけにつなげている好例です。 

参照:株式会社丸秀工機 公式X

ヤナセ製油株式会社

ヤナセ製油株式会社は、石油製品や植物性潤滑油を扱うメーカーです。Xでは、自社製品の特徴や用途を紹介するほか、オイルの選び方や使い方に関する豆知識も発信しています。

商品名だけを繰り返し告知するのではなく、機械の摩耗やさびを防ぐ仕組みなど、利用者が仕事に生かせる情報を添えている点が特徴です。食品機械や林業機械など、使用する設備や現場に応じた製品情報を届けることで、自社に適したオイルを探す担当者の判断も支えています。

潤滑油は用途や使用環境によって適した種類が異なるため、専門知識を分かりやすく伝える投稿は、疑問解消や企業への信頼につながります。製品紹介とお役立ち情報を組み合わせ、必要になったときに相談先として思い出してもらう運用事例です。 

参照:ヤナセ製油株式会社 公式X

BtoB企業におけるSNS運用の成功事例|YouTube

YouTubeは、複雑なサービスや専門知識を映像で分かりやすく伝え、見込み顧客の理解を深められる媒体です。動画は検索経由でも継続して視聴されるため、認知獲得から比較検討まで幅広く活用できます。ここでは、動画を発信する3社の事例を紹介します。 

StockSun株式会社

StockSun株式会社は、「WebマーケティングTV」で、SEOや広告運用、営業、採用、Web制作などに関する情報を発信しています。発注者が抱きやすい疑問や不安を取り上げ、現場経験を持つコンサルタントが判断基準や施策を解説している点が特徴です。

サービス紹介だけでなく、顧客へのインタビューや支援内容の検証も公開し、コンサルティングの進め方や担当者の力量を視聴者が確かめられるようにしています。

専門家が顔を出して意見を述べることで、会社名だけでは伝わりにくい人材の強みも可視化。動画を知識提供の場として活用しながら、相談先としての信頼を育て、概要欄から資料や相談フォームへ誘導する設計は、BtoB企業のリード獲得に参考になります。 

参照:WebマーケティングTV【StockSun株式会社】

フリー株式会社

フリー株式会社は、公式チャンネルで、起業準備や確定申告、会計、人事労務など、スモールビジネスの経営に役立つ動画を公開しています。

サービスの操作説明だけに偏らず、個人事業主や中小企業経営者へのインタビュー、制度変更の解説、バックオフィス業務の基礎知識などを扱っている点が特徴です。視聴者が困りやすいテーマを選び、検索されやすい疑問に動画で答えることで、課題を認識した段階から接点をつくっています。

さらに、利用者の仕事や日常を紹介する動画ではfreeeがどのような事業者を支えているのかを伝えています。自社製品を前面に出しすぎず、顧客の業務を助ける情報を蓄積し、必要になったときに製品を想起してもらう運用は、ナーチャリングの参考になるでしょう。 

参照:freee(フリー)【公式】

株式会社Faber Company

株式会社Faber Companyは、「SEOならミエルカチャンネル」で、SEOやGEO、LLMO、検索変動やWebマーケティングの動向を解説しています。専門用語が多い領域でも、担当者が事例や画面を示しながら説明し、実務上の対応へ落とし込む点が特徴です。

検索環境の変化を継続して取り上げることで、視聴者が定期的に情報を確認する理由をつくり、企業の専門性も伝えています。チャンネル内では、自社ツールの紹介だけでなく、マーケターが直面する課題や業界ニュースも扱っています。

有益な解説を通じて見込み顧客との接点を増やし、詳しい記事やサービスへ誘導する流れは、専門サービスを扱うBtoB企業がYouTubeを集客資産として育てる際の参考になるでしょう。 

参照:SEOならミエルカチャンネル

BtoB企業におけるSNS運用の成功事例|Instagram

Instagramは、製品の外観や動き、社員の姿などを視覚的に伝えられるため、事業内容を説明しにくいBtoB企業にも適しています。ここでは、建設機械の魅力を発信するコベルコ建機と、学生の企業理解を深めて採用に生かす伊藤忠商事を紹介します。

コベルコ建機株式会社

コベルコ建機株式会社は、油圧ショベルをはじめとする建設機械の製品情報や、展示会・イベントの様子をInstagramで発信しています。

リールでは建設機械が実際に動く場面や製品ごとの特徴を短い動画で見せており、文章だけでは伝わりにくいサイズ感や操作性、機械の迫力を直感的に理解できます。製品だけでなく、社員やオリジナルグッズ、ユーザーが撮影した「コベルコのある風景」も紹介し、企業への親しみを生む点も特徴です。

専門性の高い商材を視覚的なコンテンツへ変換することで、既存顧客との接点を保ちながら、建設業界や機械に関心を持つ層へ認知を広げています。製品紹介と企業の人間味を両立させ、商材への理解とブランドへの親近感を同時に育てている運用事例です。

参照:コベルコ建機株式会社 公式Instagram

伊藤忠商事株式会社

伊藤忠商事株式会社は新卒採用向けの公式アカウントを運用し、先輩社員の仕事内容やキャリア、内定者の就職活動、選考対策などを発信。募集要項だけでは見えにくい社員の考え方や職場の雰囲気を伝えることで、学生が入社後の働き方を具体的に想像できるようにしています。

企画では学生が知りたい情報を起点にし、総合商社に対する「体育会系」「残業が多い」といった先入観の払拭にも取り組みました。運用開始後には応募者数が約2割増加したと報告されており、企業理解を深める情報発信が応募行動につながった事例といえます。

華やかな企業イメージだけでなく、社員のリアルな声や就職活動に役立つ情報を届け、採用ブランドを形成し、応募前の不安を減らす点も参考になります。 

参照:伊藤忠商事株式会社 公式Instagram

BtoB企業におけるSNS運用の成功事例|TikTok

TikTokは、専門性の高い事業を短い動画に置き換え、新しい層へ届けやすい媒体です。ここでは、明確な訴求で自社サービスを伝えるプロパゲートと、設備工事を身近な題材で解説する中央テクノの事例を紹介します。 

株式会社プロパゲート

株式会社プロパゲートは、Web制作や広告運用、SEOなどを通じて企業の集客を支援する会社です。TikTokでは、サブスク型Web制作をはじめとする自社サービスや会社の実態を短尺動画で発信しています。

「月額9,800円」といった具体的な価格を冒頭で示し、視聴者がサービスの特徴をすぐ把握できる構成が特徴です。幅広い層に当たり障りなく伝えるのではなく、コストを抑えてWeb集客を始めたい経営者や個人事業主へ訴求を絞っています。

自社でもTikTokを集客に活用しながら、TikTok広告運用サービスを展開しているため、投稿が動画制作・運用の実例にもなっています。短時間で強みを明示し、関心を持ったユーザーをサービスの検討へ導く事例です。 

参照:株式会社プロパゲート 公式TikTok

株式会社中央テクノ

株式会社中央テクノは、京都府で冷暖房や空調などの設備工事を手掛ける会社です。代表の小竹晃弘氏が「設備屋の小竹さん」として出演し、工事や設計の裏側、換気・配管などの設備知識を解説しています。

観光施設やアミューズメント施設、身近な住宅設備を題材にすることで、専門的な管工事を一般の視聴者にも理解しやすくしている点が特徴です。ミニチュアの足場を職人が組む企画のように、設備や建築への興味を引く動画も発信しています。

社長自身が一貫して説明役を担うため、会社名と専門分野を結びつけて覚えてもらいやすくなります。「設備のことなら小竹さん」と想起される状態をつくり、相談先として認知と信頼を育てている事例です。 

参照:株式会社中央テクノ 公式TikTok

成功企業に共通する3つのポイント

SNS運用で成果を上げているBtoB企業には、投稿内容や媒体選定、運用体制に共通点があります。単に投稿回数を増やすのではなく、顧客の課題や検討段階を踏まえ、届ける相手と目的を明確にしている点が特徴です。

ここでは、成功事例から見える3つのポイントを解説します。 

課題解決につながるコンテンツを発信している

成功している企業は、自社の商品やサービスを宣伝するだけでなく、見込み顧客の課題解決に役立つ情報を発信しています。例えば業務の進め方、製品選定の基準、導入時の注意点、業界動向など、担当者が実務に使える内容です。

有益な投稿を続けて届けると、すぐに商談へ進まない相手とも接点を保ちやすくなります。課題が顕在化したときに「この会社なら相談できそう」と思い出してもらえれば、指名検索や問い合わせにもつながるでしょう。

投稿テーマは、営業現場でよく聞かれる質問や、顧客がつまずきやすい工程から探せます。自社が伝えたい情報ではなく、相手が知りたい情報を起点に企画することで、SNSを信頼形成の場として育てられます。 

ターゲットや媒体ごとの目的を明確に決めている

成果を出すには、誰に何を届け、どの行動につなげるのかを媒体ごとに定める必要があります。同じ内容をすべてのSNSへ投稿しても、利用者層や目的が異なるため、期待した反応は得にくくなります。

Xは拡散性と速報性を生かした認知拡大、LinkedInはビジネス層との接点づくりやリード獲得、採用に向く媒体です。YouTubeは製品デモや解説を通じ、理解を深める教育用途に適しています。

運用前には、ターゲット、媒体の役割、KPI、問い合わせへの導線を整理しましょう。複数のSNSを使う場合も役割を分ければ、内容の重複を避けられます。目的が明確なら、商談数や採用応募数など事業成果に近い指標で評価できます。 

継続運用している

SNSは、数回投稿しただけで安定した成果を得られる施策ではありません。発信と改善を続けることで、認知や信頼が少しずつ積み上がります。更新が長く止まると、訪問者に活動状況が伝わらず、関心を失う原因にもなります。

無理なく続けるには、担当者任せにせず、企画、制作、確認、投稿、分析の流れを決めておくことが大切です。営業や開発、人事から定期的に情報を集める仕組みをつくれば、投稿ネタの不足を防ぎやすくなります。

投稿数だけを目標にせず、反応のよいテーマや形式を記録し、次の企画へ反映しましょう。毎日投稿にこだわらず、一定の頻度を保って改善を重ねるほうが、短期間で大量に発信して止まる運用より成果につながります。 

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SNS運用で成果を出すには、媒体を選ぶだけでなく、投稿の企画やKPI設定、効果検証まで一貫して設計する必要があります。しかし、実際には明確な目的や指標を持たないまま、なんとなく投稿を続けているケースも少なくありません。

マーケメディアでは、そのようなSNS担当者様の悩みを解決するため、SNS運用のやり方ガイド、SNSキャンペーン集、Instagram広告のKPI設計など現場の「一次情報」をまとめたSNS運用の基礎から改善策まで学べる5つの資料を無料で公開しています。

自社運用方針を見直したい方や、投稿・キャンペーンのヒントを探している方は、実務に取り入れられる施策を資料で整理してください。 

まとめ

BtoB企業にとってSNSは、認知拡大や見込み顧客との関係構築、採用ブランディングを支える手段です。成果を高めるには、流行している媒体を選ぶのではなく、届けたい相手と目的に合わせてSNSを使い分ける必要があります。

成功事例に共通するのは、顧客の課題解決に役立つ情報を発信し、反応を分析しながら改善している点です。まずは自社のターゲットが集まる媒体を一つ選び、認知、リード獲得、採用などの目標とKPIを明確にしてください。

小さく始めて検証を重ねれば、自社に合う勝ちパターンが見えてきます。SNSを単発の宣伝で終わらせず、将来の顧客や人材との接点を育てる資産として活用していきましょう。

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